食事療養

1.入院時食事療養（Ⅰ） （1食につき）

（1） （2）以外の食事療養を行う場合 640円
（2） 流動食のみを提供する場合 575円（新）

注1

（1）については、食事療養を行う保険医療機関に入院している患者について、当該食事療養を行ったときに、1日3食を限度として算定

注2

（2）は（略）当該食事療養として流動食のみを経管栄養法により提供したときに、1日につき3食を限度として算定する。

※

「流動食のみを経管栄養法により提供したとき」とは、当該食事療養又は当該食事の提供たる療養として食事の大半を経管栄養法による流動食（市販されているものに限る。）により提供した場合を指すものであり、栄養管理が概ね経管栄養法による流動食によって行われている患者に対し、流動食とは別に又は流動食と混合して、少量の食品又は飲料を提供した場合（経口摂取か経管栄養の別を問わない。）を含むものである。

注3

別に特別食を提供したときは、1食につき76円を、1日3食を限度として加算する。ただし、（2）を算定する患者については算定しない。

2.入院時食事療養（Ⅱ） （1食につき）

（1） （2）以外の食事療養を行う場合 506円
（2） 流動食のみを提供する場合 455円（新）

注1

（1）については、入院時食事療養（Ⅰ）を算定する保険医療機関以外の保険医療機関に入院している患者について、食事療養を行ったときに、1日3食を限度として算定

注2

x入院時食事療養費（Ⅰ）と同様

生活療養

1.入院時生活療養（Ⅰ） （1食につき）

イ ロ以外の食事の提供たる療養を行う場合 554円
ロ 流動食のみ提供する場合 500円（新）

2.入院時生活療養（Ⅱ）（変更なし）

外来・入院・在宅患者訪問栄養食事指導料

【対象者】
特別食を医師が必要と認めた者又は次のいずれかに該当する者

ア　がん患者
イ　摂食機能又は嚥下機能が低下した患者（※1）
ウ　低栄養状態にある患者（※2）

※1

医師が、硬さ、付着性、凝集性などに配慮した嚥下調整食（日本摂食嚥下リハビリテーション学会の分類に基づく）に相当する食事を要すると判断した患者であること。

※2

次のいずれかを満たす患者であること。
ア　血中アルブミンが3.0g/dl以下である患者
イ　医師が栄養管理により低栄養状態の改善を要すると判断した患者

外来栄養食事指導料

イ.初回 260点
ロ.2回目以降 200点

【算定条件】
①当該保険医療機関において管理栄養士が医師の指示に基づき、患者ごとにその生活条件、嗜好を勘案した食事計画案等を必要に応じて交付し、初回概ね30分以上、2回目以降概ね20分以上、療養のため必要な栄養の指導を行った場合に算定する。
②管理栄養士への指示事項は、当該患者ごとに適切なものとし、熱量・熱量構成・蛋白質・脂質その他栄養素の量、病態に応じた食事の形態等に係る情報のうち医師が必要と認めるものに関する具体的な指示を含まなければならない。

入院時食事指導料（入院中2回まで・週1回）

1.入院栄養食事指導料1

イ.初回 260点（新）
ロ.2回目 200点（新）

2.入院栄養指導料2

イ.初回 250点（新）
ロ.2回目 190点（新）

【算定条件】
外来栄養指導料と同様

在宅患者訪問栄養食事指導料

【算定要件】
当該医師の指示に基づき、管理栄養士が患家を訪問し、患者の生活条件、嗜好を勘案した食品構成に基づく食事計画または具体的な献立等を示した栄養食事指導せんを患者又はその家族に対して交付するとともに、当該指導せんに従い、食事の用意や摂取等に関する具体的な指導を30分以上行った場合に算定する。

摂食機能療法

【算定要件】
摂食機能療法は、摂食機能障害を有する患者に対して（中略）算定する。なお、摂食機能障害とは、発達遅滞、顎切除及び舌切除の手術又は脳血管疾患等による後遺症により摂食機能に障害があるもの、及び他に内視鏡下嚥下機能検査、嚥下造影によって他覚的に嚥下機能の低下が確認できる患者であって、医学的に摂食機能療法の有効性が期待できるものをいう。

経口摂取回復促進加算2　20点　（新）

【施設基準】
（1）当該保険医療機関において、摂食機能療法に専従の常勤言語聴覚士が1名以上勤務していること。（略）

（2）過去3月間に摂食機能療法を開始した入院患者で、摂食機能療法の開始時に胃瘻を有し、胃瘻の造設後摂食機能療法開始までの間又は摂食機能療法開始前1月以上の間経口摂取を行っていなかったものの3割以上について、摂食機能療法を開始した日から起算して3月以内に栄養方法が経口摂取のみである状態へ回復させていること。ただし、以下のものを除く。

①摂食機能療法を開始した日から起算して3月以内に死亡した患者
②消化器疾患の患者であって、減圧ドレナージ目的で胃瘻造設を行った患者
③炎症性腸疾患の患者であって、成分栄養剤の経路として胃瘻造設が必要であった患者
④食道、胃噴門部の狭窄、食道穿孔等の食道や胃噴門部の疾患によって胃瘻造設が必要であった場合

（3）リハビリテーションに関する記録は患者ごとに一元的に保管され、常に医療従事者により閲覧が可能であること。

（4）摂食機能療法を開始した入院患者について、氏名、胃瘻造設・紹介等の日時、経口摂取への回復の状態等を一元的に記録しており、常に医療従事者により閲覧が可能であること。また、当該患者の記録については、摂食機能療法の開始日から起算して、少なくとも5年間は保存していること。なお、「経口摂取への回復の状態」は、摂食機能療法を開始した日から起算して3月後の状態又は栄養方法が経口摂取のみである状態に回復した年月日について、患者ごとに記録してあれば足りるものとする。

（5）（2）で算出した割合を毎年地方厚生（支）局長に報告していること

胃瘻造設術、胃瘻造設時嚥下機能評価加算

【施設基準】
胃瘻造設術を実施した症例数が1年間に50以上である場合であって、以下のア又はイのいずれかを満たしていない場合は100分の80に減算。

ア）当該保険医療機関において胃瘻造設術を行う全ての患者（以下の①から⑥までに該当する患者を除く）に対して、事前に嚥下造影又は内視鏡下嚥下機能検査を行っていること。

①消化器疾患等の患者であって、減圧ドレナージ目的で胃瘻造設を行う患者
②炎症性腸疾患の患者であって、成分栄養剤の経路として胃瘻造設が必要な患者
③食道、胃噴門部の狭窄、食道穿孔等の食道や胃噴門部の疾患によって胃瘻造設が必要な患者
④意識障害がある患者、認知症等で検査上の指示が理解できない患者または誤嚥性肺炎を繰り返す患者等嚥下造影又は内視鏡下嚥下機能検査の実施が危険であると判断される患者（ただし、意識障害が回復し、安全に嚥下造影又は内視鏡下嚥下機能検査の実施が可能と判断された場合は、速やかに実施すること）
⑤顔面外傷により嚥下が困難な患者
⑥筋萎縮性側策硬化症、多系統萎縮症、脊髄小脳変性症の患者又は6歳未満の乳幼児であって、明らかに嚥下が困難な患者

イ）以下のいずれかを満たしていること。

①経口摂取以外の栄養方法を使用している患者であって、要件に該当する患者の合計数の3割5分以上について、1年以内に栄養方法が経口摂取のみである状態へ回復させていること。
②胃瘻造設を行う患者全員に対して以下の全てを実施していること。
a.胃瘻造設を行う患者全員に対し多職種による術前カンファレンスを行っていること。なお、カンファレンスの出席者については、3年以上の勤務経験を有するリハビリテーション医療に関する経験を有する医師、耳鼻咽喉科の医師又は神経内科の医師のうち複数の診療科の医師の出席を必須とし、その他歯科医師、看護師、言語聴覚士、管理栄養士などが参加することが望ましい。
b.胃瘻造設を行う患者全員に対し経口摂取回復の見込み及び臨床的所見等を記した計画書を作成し、本人又は家族に説明を行った上で、胃瘻造設に関する同意を得ること。